新型肺炎　アジア共同研究　６国立大　治療薬開発を加速

2020.02.21

新型コロナウイルスの研究で連携する大学と国

文部科学省は２０日、長崎大や東京大など６国立大学と、中国を含むアジア６か国の研究機関がそれぞれ連携し、新型コロナウイルスの共同研究を始めると発表した。
ウイルスによる肺炎患者らのデータを集めて解析し、国立感染症研究所（感染研）などが取り組んでいる治療薬やワクチン、簡易検査キットの開発を加速するのがねらいだ。研究期間は来年３月までで、文科省の科学研究費助成事業の緊急予算５０００万円を充てる。

中国に端を発した新型コロナウイルスの感染はタイやベトナム、フィリピンなど周辺各国へ広がっている。共同研究では、各国の患者から検体を集めてウイルスの特徴を調べたり、患者の行動から感染経路を分析したりする。感染源となった動物の特定も急ぐ。

現在、感染研が中心となって、大型の専用機器がなくても感染の有無を確認できる簡易検査キットの開発を進めており、３月末までに試作するのが目標だ。一方、治療薬やワクチンの開発には通常数年を要するため、今回の研究で海外の症例データを集めて可能な限り期間を短縮する。

日本は２００５年度から、アジアなどの感染症流行地域へ研究者を派遣している。東京大は中国科学院と、長崎大はベトナム国立衛生疫学研究所と協力関係にあり、インフルエンザなど感染症の研究を進めている。この枠組みを新型コロナウイルスの研究にも活用する。

研究に参加する長崎大の安田二朗教授は「感染が世界的に広がる中、近隣国の情報を知ることは大切だ。各国と連携し、しっかりと研究を進めたい」と話す。

図＝新型コロナウイルスの研究で連携する大学と国

《読売新聞 2020/02/21より引用》